医師の半数以上、現在も一般名処方を行わず。ケアネット、医師1000人調査

医師・医療従事者向け情報サービスサイトを運営する株式会社ケアネットは、同社医師会員1000人に対し「一般名処方」に対する意識調査を、2013年6月6日から7日にかけて実施した。これは、後発医薬品使用促進策の一つとして2012年4月に新設された「一般名処方加算」に関連して、現在の実施状況を尋ねたもの。結果、実施後1年超が経過した時点でも半数以上の医師が一般名処方を行っていないことが明らかとなった。

（画像はプレスリリースより）

一般名処方の実施有無について、何らかの形で行っている医師は、全体で42.8％だという。2012年6月に行われた前回調査では34.4％。増加はしているものの、17.2％から34.4％へと倍増した前回結果と比べると、その増え方は緩やかなものになっている。

『行っていない』と回答した医師に理由を尋ねると、「一般名を調べる手間がかかるため」が42.1％に達した。他にも、煩雑さの忌避や処方ミスへの不安視の声も上がり、「一般名はうろ覚えが現実。いつでも・どこでも事故が起こる可能性がある」というコメントも寄せられたという。

また、後発品に対して懸念点がある医師からは「後発品の効果に疑問がある」「供給体制に不安がある」といった声が上がっている。「後発品も銘柄指定で処方する」「成分では怖くて(処方箋を)書けない」という意見もあり、製品を指定できない一般名処方のハードルの高さが明らかとなる形となった。

調査の詳細は、プレスリリースで。




一般名処方加算 導入後1年超、 半数以上の医師は現在も一般名処方を行っていない - プレスリリース
http://www.atpress.ne.jp/view/36514

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