より有意性のある、かかりつけ薬剤師
日本調剤株式会社は2017年7月13日のニュースリリースで、2016年4月よりスタートした新制度「かかりつけ薬剤師」について、2016年10月から9カ月間の活動実績をまとめ、かかりつけ薬剤師が患者の服薬状況や残薬(飲み残し薬)の確認・指導した結果、日本調剤の薬局全体で8,440万円の薬剤費削減効果があったと発表した。
また、かかりつけ薬剤師とそうではない薬剤師とでは、かかりつけ薬剤師による残薬調整効果が高く、さらに薬局タイプ別では、病院門前タイプの薬局ほど残薬調整効果が高いという結果となった。
残薬調整金額は増加傾向にあるため、2017年9月末までの1年間での調整額は1億円を超える見込みである。
薬局の真価が問われる
今回の調査で薬局・薬剤師が「かかりつけ薬剤師」制度に対して真摯に取り組むことで、医療サービスとしての質向上はもちろんのこと、医療費負担軽減にも大きな役割を果たすことが分かってきた。
また、2017年1月に実施した「かかりつけ薬剤師に関するアンケート調査」では、日本調剤でかかりつけ薬剤師を持つ患者の74%が「良かった」と感じているとの結果も出ており、患者にとって大変メリットが大きい制度として満足度も高くなっている。
この制度は今後の地域社会における薬局の進むべき方向性を示唆した取り組みであり、日本調剤は、今後も多くの患者に「かかりつけ薬剤師」の普及を積極的に進めていき、 超高齢社会で必要になる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指していくと述べている。
(画像は日本調剤株式会社のサイトより)

日本調剤株式会社ニュースリリース
https://www.nicho.co.jp/corporate/info/17138/日本調剤株式会社
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