筑波大学らの研究グループ、乳がんの発生や転移に関わる新たな仕組みを解明

国立大学法人筑波大学は、4月12日、同学医学医療系・加藤光保教授らの研究グループが乳がんの発生や転移に関わる新たな仕組みを解明したと発表した。

この研究は、同学およびウプサラ大学らが共同で実施したもの。トリプルネガティブ型乳がんの治療や診断法の開発につながることが期待される解明だという。

日本において乳がんは、年間およそ7万人が罹患し、およそ1万3000人が死亡している疾患。好発年齢は、40から50代と比較的若く、20代や30代で発症する患者の割合も高い。出産や育児、あるいは仕事において社会で活躍する年代に発症する患者が多いという特徴を持つ。治療は他のがんと同様、手術・放射線治療・薬物療法が行われる。

乳がんにおける薬物療法では、治療薬の選択に際してサブタイプ分類が重要となる。この分類は、ホルモン受容体や増殖因子受容体の発現の有無による分類法。中でもトリプルネガティブ型と呼ばれる乳がんは、良い治療薬がない上に転移しやすく予後が悪い。トリプルネガティブ型乳がんに特化した治療薬の開発が切望されていた。

同研究チームは今回の研究において、乳がんで高く発現する転写因子「MAFK」と、その標的遺伝子「GPNMB」を同定。この「MAFK」と「GPNMB」が、従来のがん遺伝子やがん抑制遺伝子とは異なったシステムで乳がんの腫瘍形成や転移形成に関与することを明らかにした。

同研究チームは今後、「GPNMB」を標的とする新しい治療薬の開発を行いたいとしている。

（画像はプレスリリースより）




乳がんの腫瘍形成・転移形成における新たな仕組みの解明 - 国立大学法人筑波大学
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