日本病院薬剤師会、副作用報告制度などの認識に関するアンケートへの協力を要請

一般社団法人 日本病院薬剤師会は、1月16日、全国の薬剤師に対して日本医療研究開発機構研究事業への協力を求めるプレスリリースを発表した。

同会が協力を求めている事業は、薬剤師における副作用報告制度などの認識に関するアンケート調査。

近年、医薬品安全性評価体制の整備が、厚生労働省を中心に進められている。医療現場である薬剤師全体にも、その動向を把握した上での業務遂行が期待されていると、日本病院薬剤師会はする。

同会は、平成26年度の厚生労働科学研究に引き続く形で、日本医療研究開発機構からの委託研究「医療機関および薬剤師における副作用等報告制度の認識と実践の実態把握とその推進に関する研究」において、アンケート調査の実施を決定。今回、そのアンケートへの協力を求めるに至った。

同アンケートは、薬剤師における副作用報告制度などの認識について調査するもの。日本病院薬剤師会雑誌1月号に同封されている「医薬品安全性評価に関する調査票」、または厚生労働省医薬・生活衛生局安全対策課長発出の調査協力依頼を読み趣旨を理解した上で、協力を求めている。

なおアンケートの回答は、FAX送信またはWeb入力で行う。詳細は、日本病院薬剤師会の公式サイトで。

（画像は日本病院薬剤師会の公式ホームページより）




「薬剤師における副作用報告制度等の認識に関するアンケート調査」へのご協力のお願い - 一般社団法人 日本病院薬剤師会
http://www.jshp.or.jp/cont/17/0116-1.html