10月20日「疼痛ゼロの日」に先立つ形で
塩野義製薬株式会社と日本イーライリリー株式会社は、慢性腰痛についての意識・実態調査を実施し、その結果を10月18日に発表した。
同調査は、本年9月、慢性腰痛症患者2350名と慢性腰痛症の治療経験のある整形外科医111名を対象として、インターネット上で実施されたもの。10月20日「疼痛ゼロの日」に先立つ形で行われている。
94.4%の患者が「何らかの支障がある」
調査ではまず、「慢性的な腰痛」が仕事へ与える影響について調べている。結果、35.2%の患者が「仕事を辞めたいと思ったことがある」と回答し、19.0%の人が腰痛が最もひどかった時期に「月に2~3回以上仕事を欠勤していた」と答えた。
日常生活への影響としては、94.4%の患者が「何らかの支障がある」と回答。具体的に支障がある動作としては、「物を持ち上げる動作」が66.1%、「立ち上がる、しゃがむなどの動作」が63.1%で、多数を占めた。また、「トイレ」「着替え」「入浴」などの声も上がっている。
73.9%の医師が「原因がわからない」
同調査では、医師にも慢性腰痛症について尋ねている。慢性腰痛症そのものについて、73.9%の医師は「慢性腰痛症は、原因がわからない、特定できないことが多い疾患」と回答。「具体的な治療目標について設定しているかどうか」という質問には、40.5%が「設定している」と回答した。ただし同調査では、医師と患者の認識に差が見られることについても注目している。
調査の詳細は、プレスリリースで。
(画像はプレスリリースより)

慢性腰痛に対する患者・医師の意識・実態調査 - 塩野義製薬株式会社
http://www.shionogi.co.jp/