普及浸透に取り組んだ結果
日本調剤株式会社は、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の普及浸透に取り組んだ結果、薬剤費の年間削減効果額が154億円に達したと発表した。
この効果額は、平成26年度に同社薬局を利用した患者の薬剤費に関する額。同社はまた、同社薬局のジェネリック医薬品使用数量シェアが74.4%に達したとも発表した。
削減効果額、前年度より31億円増
日本調剤の薬局では、ジェネリック医薬品の本格的な使用推奨が始まった平成18年度以来、積極的に普及へ向けて取り組んでいる。日本調剤の全営業店舗では現在、常時500品目以上のジェネリック医薬品の在庫を確保。多くの先発医薬品を、ジェネリック医薬品へ変更することができるという。
こうした豊富な在庫および患者への積極的な働きかけにより、先発医薬品からジェネリック医薬品への変更は加速。平成26年度の年間薬剤費の削減効果額は、前年度より31億円増の154億円に達した。
国の目標値、60%以上。日本調剤、74.4%
日本では、ジェネリック医薬品の早期普及を促すべく、ジェネリック医薬品の数量シェア目標として60%以上という数値を定めている。この国の目標値に対して日本調剤は、本年3月時点で73.9%、さらに4月度では74.4%という数値を出した。
同社は、国の健康保険制度の維持、また患者の経済的な負担軽減の観点から、引き続き積極的にジェネリック医薬品の普及浸透へと取り組むとしている。
(画像はプレスリリースより)

削減効果額は年間154億円!ジェネリック医薬品普及への取り組み - 日本調剤株式会社
http://www.nicho.co.jp/corporate/info/12454/