患者のジェネリックへの関心にも変化

日本保険薬局協会は、ジェネリック医薬品に関するアンケート結果のダイジェスト版を、9月14日ホームページ上で紹介した。

今回の発表では、ジェネリックの調剤割合の新指標が60％以上という薬局が多く、薬局一店舗の平均が、60.7％となった。しかし、現在も10％未満の薬局も存在している。今回のアンケート結果で、「薬剤師からみて、患者のジェネリック医薬品への関心は高まったか？」という問いに対して、去年から、「変わらない」と感じる割合が減り、「少し感じる」、「かなり感じる」の割合が増加している。

患者の意識が高まった理由に、一般名処方や薬剤情報の提供でジェネリック医薬品情報を記載することで、患者の関心が高まったと考えられる。しかし、薬剤師の中には、「変更しないで欲しい」という患者が増えたという回答もあった。

在宅医療が増加している現在、調剤薬局でも在宅への取り組みが重要視されている。「かかりつけ薬局」の推進が進む中で、在宅への取り組みが大切なことだと考えている薬剤師は、78.9％と高い数値を示している。

在宅への取り組みが「かかりつけ薬局」の取り組みの一歩と捉えている薬剤師が多い。また、地域包括ケアシステムへ参加し、チーム医療への参加が必要と答える薬剤師もいた。今回のアンケートは、オンラインWEB調査で行い、2621薬局が回答した。

（画像はプレスリリースより）




日本保険薬局協会　プレスリリース
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