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大日本住友製薬と京大と日立、iPS細胞を用いたパーキンソン病治療法を研究

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大日本住友製薬と京大と日立、iPS細胞を用いたパーキンソン病治療法を研究

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大日本住友製薬と京大と日立、iPS細胞を用いたパーキンソン病治療法を研究

　2015年7月26日 16:00　

実用化に向けた共同研究に着手

大日本住友製薬株式会社、国立大学法人京都大学iPS細胞研究所、株式会社日立製作所の3者は、7月24日、ヒトiPS細胞を用いたパーキンソン病に対する再生医療の実用化に向けた共同研究に着手すると発表した。

基盤技術および評価手法を開発

今回3者が共同で着手する研究課題は、経済産業省および国立研究開発法人日本医療研究開発機構の2015年度「再生医療の産業化に向けた評価基盤技術開発事業（再生医療等の産業化に向けた評価手法等の開発）」に係る委託先として採択されたもの。

今回採択された研究内容は、ヒトiPS細胞を用いたパーキンソン病に対する再生医療の実用化に向け、ドパミン神経前駆細胞の生産方法の確立等に関する基盤技術および評価手法を開発すること。高い安全性と一定の品質を確保した細胞の効率的な大量生産、安定供給するための生産方法確立などを目指すとしている。

世界初となる治療法の実用化を

これまで、京都大学と大日本住友製薬は、ヒトiPS細胞を用いたパーキンソン病治療法の実用化に向けた共同研究に取り組んできた。その一方で日立製作所は、細胞自動培養技術の開発を進めてきた。

3者は、同事業により得られた成果を活用し、世界初となる治療法の実用化を目指すとしている。