東急エージェンシー、かかりつけの調剤薬局に対する生活者受容調査を実施

株式会社東急エージェンシーは、かかりつけの調剤薬局に対する生活者受容調査を実施し、その結果を3月24日に発表した。

同調査は、4月の診療報酬制度改定に伴い大きく環境が変わろうとしている調剤薬局について、生活者の意識や、新たなサービスやコンセプトに対する受容度などを調べたもの。対象は、全国の10代後半から60代の男女で、過去1年以内の調剤薬局利用者。

調査ではまず、「かかりつけの調剤薬局」の有無を尋ねている。結果、「かかりつけの調剤薬局がある」と回答した人は、全体の41.0％だった。若年層や高齢層に比べ、30代と40代において「かかりつけの薬局」保有率は低い傾向となっている。

「理想の調剤薬局はどのような存在か」という質問では、「（コンビニのように）いつでもどこでも利用できる存在」「（町のお医者さんのように）日ごろの体調を気にかけてくれるような存在」という答えが、それぞれ5割以上に達するという結果が出た。調剤薬局に対して、日常的な体調管理の役割を求める傾向が見えると、同社は考察している。

同調査では、「調剤薬局に家まで足を運んでもらってサービスを受けたいか」という質問も行っている。結果は、約4割が「受けてみたい」と回答。訪問サービスを望む割合が最多なのは20代女性であり、年齢が上がれば上がるほど望む割合が少ない。同社は、訪問サービスによるメリットの認知が浸透していない可能性を示唆している。

同調査の詳細は、同社のプレスリリースで。

（画像はプレスリリースより）




生活者が理想とする調剤薬局は「コンビニのようであり、町医者のようでもある」 - 株式会社東急エージェンシー
https://www.tokyu-agc.co.jp/news/2016/release