くすりの適正使用協議会、一般成人の薬に対する知識と意識に関する調査結果を公表製薬業界ニュース

くすりの適正使用協議会、一般成人の薬に対する知識と意識に関する調査結果を公表

　2014年7月29日 12:00　

くすりを取り巻く社会状況の変化を受けて

くすりの適正使用協議会は、2014年6月に全国の一般成人男女900名を対象に、『くすりに対する知識と意識に関する調査』（インターネット調査）を現時点での、一般市民の「くすりに対する知識」、「くすりの適正使用への意識」を明らかにすることを目的に、実施した。

（画像はプレスリリースより）

結果概要

医薬品に基礎知識に関しては、約80％の人がジェネリック医薬品とOTC医薬品の違い、一般用医薬品の分類について理解しておらず、約30％の人が医薬品と健康食品やサプリメントとの違いを理解していないなど医薬品を購入、使用する上での基礎知識について間違って認識を持っている人が多いことが判明。

また、医薬品の適正な使用法についての基礎的な知識は持っていても、実践できていない人も多くみられた。

さらに、2014年6月に一般用医薬品のインターネット販売の解禁を受け、インターネットを通じて一般用医薬品を購入する場合に起こる可能性がある問題意識について、調査で確認をした結果、約30％が購入した医薬品の「使用期限が期限切れ間近（3か月前）」、「医薬品のパッケージが破損」という状態でも、「そのまま使用する」と回答。

また、一般市民のくすりに対する知識や意識を明確にするために、医薬品医療機器等法に追加される「国民の役割」についての認知度を確認したが、81％が国民の役割について「まったく知らない」と回答した。

国民の役割（改正薬事法第1条の項6）は『医薬品等を適正に使用するとともに、これらの有効性及び安全性に関する知識と理解を深めるよう努めなければならない』というもので、一般市民が医薬品等を使用する際に適正に使用すること、そして医薬品等の有効性と安全性について知識と理解を深めることを求めるもの。

くすりの知識 10カ条を提言

そして、今回の調査結果を受けて、くすりの適正使用協議会は、「くすりの適正使用」を促進するために、一般市民が必ず知っておくべき知識を『くすりの知識 10カ条』としてまとめた。

　今後、くすりの適正使用協議会は、『くすりの知識 10カ条』を中心とした、一般市民の医薬品、そして「くすりの適正使用」に関する知識、理解の向上を促していくことで、「くすりの適正使用」の普及に貢献したいという。