富士フイルム、京都大と認知症治療薬の共同研究を開始製薬業界ニュース

富士フイルム、京都大と認知症治療薬の共同研究を開始

　2014年5月9日 17:00　

培養皿のデータと臨床試験データを照合して解析

2014年3月27日、富士フイルム株式会社と京都大学iPS細胞研究所は、3月よりアルツハイマー型認知症治療「T-817MA」の共同研究を開始したことを発表した。この研究には､患者由来のiPS細胞が使用される。

従来のiPS細胞を用いた創薬研究においては､特定の疾患患者由来のiPS細胞を疾患の標的となる細胞に分化・誘導させて､その疾患の治療薬の候補成分を探索してきたが､そこから得られるデータは実験上のものに限られてきた。今回の共同研究では､こうした基礎データをヒト対象の臨床試験のデータと照合して解析することで､最終的な薬剤開発を行うことが可能になる。

アルツハイマー型認知症とは､何らかの原因により脳の特定の神経細胞群が徐々に脱落・消失し､神経変性や脳の萎縮が引き起こされ､記憶障害や徘徊､抑うつ､妄想､厳格などの症状を呈する疾患である。また､患者の脳にはアミロイドβタンパク質の蓄積がみられるという特徴もある。

認知症治療薬の開発を加速

富士フイルムは､グループ会社の富山化学工業においてアルツハイマー型認知症治療薬の研究を行い､強力な神経細胞保護効果と､樹状突起進展促進効果をもつ「T-817MA」を見出した。T-817MAは病態動物モデルでも高い治療効果を示し､また現在､米国で第Ⅱ相臨床試験が進められ､バイオマーカーの解明が急がれている。

一方､京都大学iPS細胞研究所の研究チームは､患者由来のiPS細胞から分化させた神経細胞を用いた研究を行い､患者の原因遺伝子により神経細胞死やアミロイドベータ分泌に差があることを明らかにしている。

両者は､アルツハイマー型認知症患者由来のiPS細胞から分化誘導させた神経細胞を用い､また京都大学iPS細胞研究所の研究結果を活用して､「T-817MA」の有効性を予測するバイオマーカーの特定や､臨床試験の方法を確立させるための共同研究を行う。

富士フイルムと京都大学iPS細胞研究所は「本研究は、iPS細胞を用いてT-817MAの有効性を予測するバイオマーカーの特定を目指すなど全く新しい薬剤開発へのアプローチであり、アルツハイマー型認知症治療薬の開発を加速させる」としている。