「外国語対応　医薬品統合データベース」、来春リリース

株式会社ズーは、城西国際大学との共同研究により、医療用医薬品・OTC医薬品情報の「外国語対応　医薬品統合データベース」を、来春リリースすると発表した。

同データベースは、外国人旅行者が増加する昨今、日本語以外の言語による医薬品情報提供の機会も増加すると考え、開発されたという。

（画像はプレスリリースより）

日本国内においては、「医療用医薬品」、もしくは処方箋なしで購入できる「OTC医薬品」に関して、日本語の読み書きが行えない外国人向けの情報が整備されていない。これまでは、自治体ごとの対応マニュアルなどを参考にする形で、薬剤師あるいは登録販売者などの専門家が自身の職能により対応してきた。

しかし近年、外国人旅行者は増加傾向にある。加えて、2014年10月1日に施行された新免税店制度によって、免税対象品目にOTC医薬品も含まれるようになった。今後は、日本語以外の言語を用いた医薬品に関する情報提供の機会がさらに、増加すると考えられる。こういった状況を受け、「外国語対応　医薬品統合データベース」はリリースされる運びとなった。

「外国語対応　医薬品統合データベース」は、株式会社ズーと、城西国際大学薬学部医療薬学科・山村重雄教授の共同研究により、開発された。

対応言語は英語と中国語（簡体字）。調剤薬局向けの機能としては、英語・中国語で作成された「薬剤情報」「薬袋」を発行することが可能。ドラッグストア向けの機能としては、OTC販売時に薬剤師・登録販売者が英語・中国語で成されたOTC医薬品「情報提供書」を発行することができる。




新製品「外国語対応　医薬品統合データベース」のご案内 - 株式会社ズー
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