ケアコーディネーションシステムをグローバルに共同開発
2014年3月26日、大塚製薬株式会社は同社とIBMが精神疾病患者を対象としたケアコーディネーションシステムをグローバルに共同開発することに合意したと発表した。
このプロジェクトは2012年に同社がフロリダ州のNPO法人SFBHNからの依頼で、メンタルヘルスケアの問題点を解決するためのパイロットプロジェクトを開始したことがきっかけとなった。このプロジェクトの基盤となるソフトウェアの開発を同社がIBMに依頼していたことから、今回の戦略提携へと発展したものだ。
今回の共同プロジェクトはIBMのビッグデータ分析とソフトウェアの先進技術、大塚製薬の中枢領域や精神疾患の専門知識をそれぞれいかし、行政機関や地域のメンタルヘルスセンター、病院、福祉サービスといった医療関係者のネットワーク作りを進め、正確な患者情報に基づいてより効果的な治療を行えるよう支援するプログラムを提供することが目的となる。
(画像は大塚製薬ホームページより)
投薬履歴や診断歴が共有されにくい現状
精神疾病患者に対する現在のケアシステムには多くの課題が残っている。
例えば施設ごとに患者の治療情報が局在し、過去の診断や治療歴が共有されていないため、過去に効果の無かった治療を再度受けることになるケースがある。また医療機関から別の医療機関への引継ぎが上手く行かず、治療が中断されるケースもある。
この結果、アメリカでは退院した患者の10%近くが1カ月以内に再入院し、20%以上が6カ月以内に再入院しているという。

大塚製薬とIBM戦略提携 精神疾病患者さんにより良い医療を提供するためのグローバルプロジェクトを開始
http://www.otsuka.co.jp/company/release/2014/0326_01.html