子宮頸がん予防ワクチン、日本産婦人科医会等4団体が接種再開を求める

HPVワクチンは、子宮頸がんを予防するワクチンとして世界的に有効性と安全性が認められている。日本では2013年4月に定期接種がはじまったが、副作用事例が出たことによりわずか2カ月で接種勧奨が差し控えられた。この2カ月間に20,000人のがんを予防し、5,000人以上の命を救ったと見込まれているにもかかわらずだ。

2014年1月31日、公益社団法人日本産婦人科学会、公益社団法人日本産婦人科医会、公益社団法人日本婦人科腫瘍学会、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議の4団体がプレスセミナーを開き、ワクチンの接種勧奨再開を訴えた。

（写真は日本産婦人科学会ホームページより）

セミナーに先だって2014年1月20日に開かれた厚生労働省の副反応検討会では、専門家による報告を通じ、安全性に関して科学的根拠が再確認されている。仮に副作用が出ても、それは心身的な反応であり、ワクチンそのもの問題ではない。副作用が出る可能性があることは、他の医薬品や、安全と言われるワクチンと同じである。

接種勧奨の差し押さえにより、71.9％と世界の最高水準であった接種率が大きく落ち込んだ。99.4％の自治体が積極的勧奨を中止したためだ。接種勧奨再開に向け、正しい知識と情報を伝えることと、自治体、学校、メディアなどの協力と理解を求めている。

子宮頸がんは女性のがんの中でも治療が難しい病気で、多くの女性やその家族が、悩み、悲しみ、苦しみを味わっている。日本では年間2万人が発症し、毎日10人が亡くなり、毎日30人が子宮摘出手術を受けている。

厚生労働省の資料にもあるように、子宮頸がん予防のためのHPVワクチンは、病気の7割を減らすことができる。発症の予防と早期発見が何よりも大切である。ワクチン接種と定期的な婦人科検診の受診を、すべての女性に行ってほしい。




「子宮頸がん予防ワクチンの効果とリスク」について（PDF）
http://www.jsog.or.jp

日本産婦人科学会ホームページ
http://www.jsog.or.jp/