増税で高まる節約意識！沢井製薬が患者、医師、薬剤師を対象とした調査報告

本社を大阪市淀川区に置く沢井製薬株式会社は、2013年10月25日～28日の4日間にわたって、患者400名、医師450名、薬剤師450名を対象にジェネリック医薬品に対する意識調査を実施した（患者は、過去3ヶ月以内に薬を処方・調剤された人々を対象としている）。

ジェネリック医薬品の環境変化の調査を目的としたこの調査は、2004年から毎年実施されているものである。

2014年4月、消費税増税が行われる。そうした社会の情勢に際して、今回の調査には、患者の節約意識にどういった変化が生じているか。また、そうした変化に伴う医療機関の受診状況への影響を調べるという意図がある。

（画像はプレスリリースより）

では、肝心の消費増税に伴う節約意識はどうだろうか。節約意識が「高まる」あるいは「やや高まる」、と答えた患者の割合は74.8％にのぼった。その他、「患者の節約意識は高まる」と答えた医師は69.8％、薬剤師は74.2％となった。

それから、節約意識の変化にともなって、さまざまな影響も考えられる。患者の節税意識が高まることで、医師や薬剤師は、「何らかの症状があっても病院に来るのを我慢する」と考えている人が多く、それぞれ53.5％、53.3％となった。

一方で、今回の意識調査の中では、患者は「ジェネリック医薬品を積極的に利用する」と答える人が最も多く、46.5％。次いで「影響は出ないと思う」と答えた割合が39.1％となった。医療関係者と患者の意識の間に差があることが明らかとなった。




＠Press:アットプレス/沢井製薬株式会社プレスリリース
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