日本皮膚科学会、皮膚科領域外用剤の後発品に関する実態調査を開始

公益社団法人 日本皮膚科学会は、8月10日、皮膚科領域外用剤の後発品に関する実態調査を開始したと発表した。

同調査は、皮膚科外用薬が厚生労働省による後発医薬品促進策の対象外となるよう、同省へ要望を行うために実施されるもの。8月9日から10月31日にかけて、同学会の会員を対象として実施される。

日本皮膚科学会は、1900年12月、東京帝國大學教授・土肥慶蔵博士の提唱により創立された。翌年には第1回総会が開催され、現在の『日本皮膚科学会雑誌』が創刊されている。

同学会は創立以来、皮膚科における研究・教育と診療に真摯な努力を重ね、皮膚科学の進展および皮膚科診療システムの形成などを行ってきた。この間には、湿疹・皮膚炎・アトピー性皮膚炎・皮膚悪性腫瘍などの診断・治療について、多くの寄与を行っている。また、日本におけるハンセン病や性感染症などの治療と撲滅についても、多大な貢献を行っている。

同学会が今回実施する実態調査は、厚生労働省が「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」を策定したことを受けてのもの。

日本皮膚科学会および日本臨床皮膚科医会は、皮膚科外用薬の特殊性を考慮して、後発医薬品促進策の対象外となるよう2013年と2015年に同省へ要望書を提出。同省から、外用剤の後発医薬品の使用に関するデータ提示の依頼を受けたため、実態を把握するための調査を実施することとなったとしている。

（画像は日本皮膚科学会の公式ホームページより）




皮膚科領域外用剤の後発品に関する実態調査 - 公益社団法人 日本皮膚科学会
https://www.dermatol.or.jp/