日本ジェネリック製薬協会の「後発医薬品の採用及び使用の課題に関する調査」

日本ジェネリック製薬協会は、「後発医薬品の採用及び使用の課題に関する調査」を実施し、その調査結果を5月19日に公表した。

同調査は、今後の後発医薬品と後発医薬品メーカーのあり方や課題を、同協会が把握するために実施されたもの。全国の医療機関から無作為に抽出した診療所と医師を、それぞれ対象としたものとなっている。

同調査ではまず、1つの成分・規格の医薬品について後発医薬品（AGを除く）が何品目必要かを訊ねている。結果は、施設票と医師票の両方で「3～5 品目」という回答が最多だった。

同協会はこの質問について、「6品目以上」という回答が施設票では13.1％、医師票では7.6％に留まった点に着目。1つの成分・規格の医薬品について後発医薬品が多く出されている現状において、後発医薬品の品目数を減らして欲しいとの意図が読み取れると考察している。

また同協会は、同質問において「1品目」または「2品目」という回答の割合が、DPC病院以外の病院や診療所で3割を超えている点にも注目。後発医薬品の品目数に対する低減意向が、強く示されていると分析している。

同調査では、「後発医薬品の情報収集・提供体制として最も望ましいもの」についても訊ねている。

結果は、施設票では「後発医薬品メーカーのMRが今まで通り医療機関に訪問するのが望ましい」が、医師票では「公的な機関が情報収集・提供する体制が望ましい」がトップとなった。同協会は、医師の中では「公的な機関」へのニーズが比較的高いと考察している。

調査の詳細は、同協会のプレスリリースで。

（画像はプレスリリースより）




後発医薬品の採用及び使用の課題に関する調査 - 日本ジェネリック製薬協会
http://www.jga.gr.jp/pdf/report_overview20170519.pdf