新薬に期待。理研、発達期の脂肪酸不足が統合失調症の発症に関わる可能性を示唆製薬業界ニュース

新薬に期待。理研、発達期の脂肪酸不足が統合失調症の発症に関わる可能性を示唆

　2017年9月9日 17:00　

脳科学総合研究センター研究グループによる成果

理化学研究所（以下「理研」）と日本医療研究開発機構は、9月5日、発達期における脂肪酸不足が統合失調症の発症リスクに関与する可能性があるという研究成果を発表した。

この成果は、理研脳科学総合研究センター分子精神科学研究チームの吉川武男チームリーダーらの共同研究グループによるもの。新しい治療薬の開発に、期待が持てる成果だという。

完全な回復は困難である場合が多い統合失調症

統合失調症は、幻覚・妄想・認知機能異常など様々な症状が現れる精神疾患。その生涯罹患率は人口の約1％と高く、また一旦発症すると完全な回復は困難である場合が多い。より効果的な治療法や予防法の開発が、現在も望まれている。

同疾患の発症には、遺伝要因に加えて環境要因が関わることが知られている。大飢饉の期間に妊娠期を迎えた母親から生まれた子どもは、統合失調症の発症率が上がるという疫学的知見も存在する。しかし、このような環境要因と精神疾患をつなぐ分子や生物学的メカニズムの手がかりは不明だった。

理研の共同研究グループは、統合失調症の発症において多価不飽和脂肪酸の欠乏が特に重要であると判断。マウスの脳発達期に、アラキドン酸とドコサヘキサエン酸といった多価不飽和脂肪酸の摂取制限を行い、成長後にどのような異常が現れるかを詳細に調査した。

核内受容体を標的とした新しい薬へ

調査の結果、アラキドン酸／ドコサヘキサエン酸欠乏食を投与したマウスでは、統合失調症の前駆状態に類似する行動変化や、脳内神経活動の変化などが現れた。これらは、脳発達期の不飽和脂肪酸欠乏が、将来の精神疾患発症リスク増大につながる可能性を示すものであると、共同研究グループはしている。

同グループは今回の研究により、今までは精神疾患に対する創薬の対象となってこなかった核内受容体が、統合失調症のメカニズムと関連している可能性を示唆。今後、核内受容体を標的とした新しい統合失調症治療薬あるいは予防薬の開発が期待できるとしている。

（画像はプレスリリースより）