大塚製薬の米子会社、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団より結核レジメン開発助成金を受領

大塚製薬株式会社は、2018年1月29日、同社の米国子会社がビル＆メリンダ・ゲイツ財団より、新規結核レジメンの開発を支援する助成金を受領したと発表した。

今回助成金を受領したのは、米ニュージャージー州に本社を置く大塚ファーマシューティカル D＆C Inc.（以下「OPDC」）。新規結核レジメンは、大塚製薬が創製した「デラマニド」と新規結核治療薬「OPC-167832」の組み合わせを土台とするもの。

「デラマニド」は、結核菌の細胞壁を構成するミコール酸の生成を阻害することで効果を発揮するという、新しい作用メカニズムを持つ化合物。大塚製薬は2016年、世界抗結核薬基金と連携して同剤を100カ国以上に供給できる体制を構築。現在までに、70カ国以上において4000例以上の多剤耐性結核の治療に使用されている。

「OPC-167832」は、大塚製薬が創製した新規化合物であり、結核菌が細胞壁の合成を行う際に必須となる酵素DprE1の阻害作用を持つ。同剤が持つこの作用機序は、「デラマニド」を含む既存の抗結核薬とは異なる新規なものとなっている。

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、世界の結核撲滅を最重要課題のひとつとして掲げ、助成を行っている。OPDCへの今回の助成金は、結核薬開発を行う民間団体に対して与えられたものとしては、最高額にあたるという。

OPDCはこの支援を受け、全ての結核患者が使用できる新規結核治療レジメンの開発を加速するとしている。

（画像は大塚製薬の公式ホームページより）




開発中の新規抗結核薬を用いた新しい治療指針に対して助成金を受領 - 大塚製薬株式会社
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