日本保険薬局の会員薬剤師へのアンケート結果発表

日本保険薬局協会は、3月13日、薬局薬剤師機能拡大委員会が実施した訪問薬剤管理指導について行った、アンケートの結果を発表した。保険薬局全般に関する情報源の確立を目的とし、訪問薬剤管理指導である「在宅」に関する情報を中心にアンケートを行い発表した。

今回のアンケートは、2015年1月20日～2月12日まで、2266薬局を対象にオンラインWEB調査を行い、集計を行った。「訪問薬剤管理指導を実施しているか？」という問いに対して、2228薬局中、44.2％の985薬局が行っているという結果が出た。2011年2月の調査時には、12.9％の低い結果だったが、2015年1月の調査では、3.4倍の44.2％という高い数字が出た。しかし、いまだに55.8％の薬局が訪問薬剤管理指導を行っていないと回答した。

有料老人ホームやグループホームなど、同一建物居住者への指導も増えている。2年前の2013年1月調査時は、1％～30％未満の訪問が多かったが、今回の調査では、90％以上の薬局が訪問薬剤管理指導を行っていると結果が出ている。

今回のアンケートは、調剤業務の効率化についても実施。現状の課題や問題点など、薬剤師からの要望が数多くあげられた。現在、医師へ確認が必要となっている一包化や剤形変更などを薬剤師の裁量で行うことを、薬剤師が望んでいるという結果が出た。




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